本書で扱ってきた行動療法、厳密には臨床行動分析は機能的文脈主義という立場に立っている。実は、本書でここまで「文脈主義」と呼んできたものは、すべてこの「機能的文脈主義」のことだった。文脈主義のなかには種類があって、機能的文脈主義とはそのひとつのことなのだ。 |
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あくまでも、私個人の意見です。
2021年03月02日
機能的文脈主義
2021年03月01日
セラピー関係(「はじめてまなぶ行動療法」から)
相互的なコミュニケーション・スタイルとは、応答的で、自己開示的で、温かく、純粋なセラピスト側の態度のことだ。つまりロジャースの来談者中心療法に代表されるようなカウンセラーに一般的に求められる態度のことだ。 |
一方、不遜なコミュニケーション・スタイルとは、不誠実で、尊大で、不一致なセラピスト側の態度のことだ。たとえば、面接が進み肝心な場面にんあるとセラピーをやめることをほのめかすクライエント(例、「そんなこと言われるならここに来る意味がありません」)に対して、セラピスト側が「では他のカウンセラーに紹介状を書きましょう」などと言って対応するコミュニケーションだ。 |
2021年02月20日
アクセプタンス & コミットメントセラピー(ACT)
さて、アクセプタンス & コミットメントセラピーの説明としてこう書かれていました。
ACT とは、一人ひとりのクライエントにとっての豊かな人生を支援するために開発された行動療法だ。ACT では、そのために変えられないものを受け入れ、変えられるものを変えていけるように促していく。 |
ちなみに、ACT では"アクセプタンス""マインドフルネス""価値"といった学習の原理から直接導かれたわけではない独自の用語や概念(半専門用語)が使われていて、これによって、基礎研究の制約からある程度自由に実践がおこなえるようになっている。 |
私などは行動分析の対極にあると思っていた、「心理療法」の部分と重なってきますね。
で、その私的事象にあらがうことをやめる「創造的絶望」という言葉が出てくるのだけど、なんか私がよく使う「積極的諦め」と似てるな。
エクスポージャー系
セルフモニタリング系
行動活性化
人生のコンパスとしての「価値」
メタファー
組織行動マネジメント と PBS
これまで日本の応用行動分析学は、障害児・者の行動修正に関する研究を中心に発展してきた。もちろん、この領域が今後も応用行動分析学の得意分野として発展を続けていくことが望ましいことは言うまでもない。しかし、こうした臨床のトレニングを大学で受けた学生が学校や施設に就職すると、必ずといってよいほど組織の問題に直面するのも事実である。せっかく身につけた知識や技術を活かすには、障害児・者よりもその前に、同僚や上司の行動変容をしなくてはならないかもしれない。目本の行動分析学が全体として、より社会に貢献できるように、今後の組織行動マネジメント研究の発展を期待したい。 |
筆者(園山)は"組織行動マネジメント"について全くの素人であるし・・・ |
2021年02月19日
井上先生の論文のアブストラクトを読んでみた
Survey of Japanese Welfare Facility Staff and Special School Teachers Facing
Difficulties at Work with Persons with Challenging Behaviors
の、アブストラクトのみを読んでみて・・・
Results Three factors were extracted from the analysis of the survey items: “Difficulty in coordination and information sharing with other organizations,” “Difficulty in the workplace,” and “Difficulty in support and response.” The overall trend was that welfare staff have more difficulties and needs than special school teachers. |
結果
3つの要因が調査項目の分析から抽出された
1.他機関との調整と情報共有の難しさ
2.職場の難しさ
3.支援と対応の難しさ
全体の傾向として、福祉施設のほうがより困難を抱えていた。
(もう、いろいろ頭に浮かんできて、腹が立ってしゃーない・・・)
Conclusion It is necessary to emphasize not only how to respond to challenging behavior but also the impor- tance of establishing a collaborative system within the workplace and with other organizations for staff training in light of their perceptions of working conditions. |
結論
挑戦的行動へいかに対応するかの強化だけでなく、労働状況を明確にした中でスタッフトレーニングのために、職場と他機関の連携をも強化することが必要である。
(もうね・・・なお訳は間違ってる可能性おおあり)
(本文はいつ読めるかな・・・)